【配当】SPYDは減配・VYMは増配（2020年6月）

米国株ETF

2021.09.182020.06.24

記事の書き手■資産ゼロ円から3年間で27歳の時に資産1,000万円を実現。
■不労所得＞生活費による経済的自由（FIRE）が目標。
■支出の最適化に取り組み、年間400万円の資産増を実現。
■SPYDとVYMで投資ポートフォリオを構築中。

SPYDは減配・VYMは増配（2020年6月）

私も保有するSPYDとVYMは年４回（3月・6月・9月・12月）配当金を出す高配当系の米国ETFです。

2020年第1回目の配当（2020年3月）ではSPYDが周囲の予測に反して増配、VYMが減配となりました。

そして、今年2回目の配当を迎えるわけですが、第１回目とは逆転して前年同期比でSPYDは減配、VYMは増配となっております。

特に減配となったSPYDについてはその要因を本記事で分析します。

今回の1株あたりのSPYD配当金は$0.3657と前年の$0.461955よりも約$0.123減配となりました。

この結果を受けて、今年の半分を終えた時点ではSPYDの増配率は前年同期比で▲4.93%となっています（つまり減配傾向です）。

SPYDは、S&P500構成銘柄のうち配当利回り上位80銘柄を均等保有（1.25%）するポートフォリオです。この単純明快な戦略のデメリット発現が今回の減配の主要因であります。

SPYDの銘柄選出は、配当利回りを唯一の基準としているため、中には財務体力の身の丈に合わない配当を出している企業も無作為に含みます。

つまり、不況時に売上利益が傾くと、無配当または減配に真っ先に陥る銘柄が一定数含まれてしまう弱点がSPYDにはあるということです。

コロナ相場後の影響前後でSPYDの銘柄数は80→64に減少しています（これは無配転落した銘柄をポートフォリオから除外したためです）。

均等保有された80銘柄中17銘柄の無配がポートフォリオ全体に与える影響は21%にもなりますから、流石に残りの63銘柄で配当金を支えることは困難であり、１回目を凌いだSPYDも泣く泣く減配となりました。

今後の配当水準は米国の経済活動再開次第と言えます。

SPYD銘柄は収益のほぼ全てを配当金に充てることで高配当を維持していた企業も多いので、経済活動自粛で収益がなければ配当金水準を元に戻すことは出来ません。

逆に言えば、経済活動が再開され、収益がコロナ前の水準に回復するのであれば配当金も株価水準も回復していくことが予測されます。

本ブログでも米国（特にニューヨーク）の経済活動状況を注視していきます。

VYMは3月の配当金で減配しており、不安になった投資家も多く見られましたが、ここに来て増配基調に回復しております。

今回の配当金は1株あたり$0.8368と前年同月比よりも＄0.2121増加しました。

今年の配当金合計（6月期日分終了時点）でも$1.3912>$1.2763（2019年同時点）と前年よりも増加しています。

残り２回の配当金が現状維持以上であれば、VYMの前年比増配率は9.0%にもなります。

コロナショックが直撃した年でも増配維持となれば、VYMに対する信頼感は益々増していきそうです。

米国高配当株ETF御三家（SPYD・VYM・HDV）の中で私が一番気に入っているのは何を隠そうVYMです。

SPYDと同様に今後の配当金推移は米国経済の再開状況次第ですので、引き続き警戒は必要ですが、現状の経済活動レベルでも増配を実現出来る企業が沢山あるというのは米国の強さを改めて感じさせます。

全4回の配当実施のうち折り返し地点まで来た、SPYDとVYMですが、SPYDは減配傾向となり、VYMは増配傾向になっております。

このように同じ高配当株ETFでも正反対の結果が現れることも珍しくないので、ETFを組み合わせてポートフォリオを組むことの重要性を再認識しました。

今回のSPYDについて不安になった投資家もいると思いますが、私はあまり悲観しておりません。

なぜなら、減配後も5%以上の配当利回りは維持出来ているからです。私がSPYDに求める役割は足許のキャッシュフローの充実なので、この目的に合致する役割を十分に果たせる見通しが立っている限りにおいては悲観する必要がありません。

長期投資をしていれば、好ましい場面と苦しい場面が繰り返されることになります。一番良くないのは、その瞬間に上手くいっている銘柄に乗り換え続けることです。

現在好調な銘柄も必ず不調になる瞬間はありますから、投資哲学なしに乗り換える人は最悪のタイミングで購入して最悪のタイミングで売却することになります（これは投資必敗の典型例ですね）。

長期投資家が保有銘柄を売却すべきなのは、その銘柄が投資目的を果たせなくなった（なる可能性が高い）場合です。逆に言えば、それ以外の場合は保有継続です。

従い、今回の増配・減配に一喜一憂するのではなく、保有中の銘柄が投資目的に沿った結果を長期的に実現してくれるか（その見通しに変化はないか）を気にするようにしましょう。

繰り返しですが、（一時的に不調でも）SPYDが5%以上の配当利回りを継続する基本シナリオを変更せざるを得ない悪材料は今のところ無いので、私はSPYDを売却する気は微塵もありません。